【教授に聞く】歯科衛生士になるには！今、1万人不足しているという問題

大学や短大などの歯科衛生士学科や口腔保健学科など、または歯科衛生士学校、専門学校で3年間の専門教育を受けます。そして、歯科衛生士の国家試験に合格する必要があります。

歯科衛生士養成機関での修業年限は、最初は1年制、次に2年制、2010年からは全ての学校で3年制となりました。

また、以前は国家試験を受験するためには、細かく時間を決められた授業科目を履修する必要がありました。

現在は、教育上単位数と内容が大まかに定められているのみで、大学や歯科衛生士学校の裁量にゆだねられています。

歯科医師による包括的な指示のもと、歯科衛生士は歯科診療の補助業務を行うことができます。

歯科診療の補助というと、歯科医師とともに手術や処置を補助することをイメージすると思いますが、歯周病と診断された患者の、病気の進行具合や口の中の状態を検査したり、歯科医師からの指示に沿って複数回に渡って歯周病の治療の一部を担ったりするなど、歯科衛生士が主体的に行う処置も、歯科診療の補助に含まれます。

また、病気の治療という意味ではなく、歯の予防処置として汚れを取ったり、薬を塗ったり、歯の磨き方を指導したりということも、歯科衛生士の重要な業務です。

基本は正社員としての雇用だと思います。最近はフリーランスとして、いろいろな歯科医院で診療補助を行っている歯科衛生士も増えているようです。

雇用形態は、個人でどちらの方が向いているかの問題ですので、どちらがいいとか、悪いとかではないですね。

歯科衛生士は、今も将来も不足しています。求人数も、ほぼ常時1万人を超えていますので、今この瞬間に1万人足りていないということになります。

また、歯科衛生士の資格を持っていて、就業していない方が14万人いるといわれています。

歯科衛生士の給与体系がですね…、根本的にいけないのではないかと思いますね。

歯科衛生士になった男性が学生のころ、このようなことをいっていました。

「将来歯科衛生士を続けていって、結婚して、子供ができて、子育てをしていくとした場合、それが可能な収入を得られるかどうか心配」

歯科衛生士の初任給は、ほかの職業と比べると高いのですが、経験をつんで増えていくのかというとそうではないんです。

女性も、こうした給与体系で悩んでいる方は多いと思いますよ。ただ、多くのことを任せられる、知識と経験を積んでいる歯科衛生士は、多くの歯科医院から引っ張りだこですし、正社員であれば高給・高条件で雇用されているようです。

診断は歯科医師が行って包括的な治療方針は指示しますが、その後の細かい判断は歯科衛生士に任せ、歯科衛生士が患者さんのニーズに合った方法を、主体的に判断し行動できるような歯科診療形態をより多くしていくことが望ましいです。

この診療体制が今よりも拡大すれば、歯科医師の働き方が効率的になり、歯科医師不足も対処できますよね。

結果的に、歯科衛生士が日本の歯科医療を支えていく部分が大きくなり、技術と経験に応じて収入も増えていくということにもつながります。