インプラントの医療費控除、知っておいて損はない！

インプラントと聞くと、どのようなイメージをお持ちでしょうか？　歯科医院で勧められ、入れ歯にするよりも自分の歯に近い見た目や噛み心地を得られるので良さそうだけど、費用が高くてあきらめたという方もいるかもしれません。

ところが、医療費控除という制度を利用することで、インプラント治療にかかった費用の一部が戻り、費用を抑えることが可能なのです。また、すでにインプラントを5年以内に行われた方にも、朗報となる制度です。どのような仕組みになっているのか紹介していきます。

1.インプラントに医療費控除は適用される！

1-1 医療費控除とはどんな制度？

医療費控除とは、どのような制度でしょうか。医療費控除は、かかった医療費の一部を税金（所得税）から控除する制度のことです。自分や家族が支払った医療費などの負担額が、1年間（1月~12月）で10万円、または、所得金額が200万円未満の人は所得金額×5％の額を超えた場合に対象となります。

控除額の最高は200万円までです。一人暮らしで住居が離れている場合や、共働きで扶養控除から奥様が外れている場合でも、生計を一緒にしていれば、合計して申告すれば、控除となります。

1-2 インプラントも適用対象になる

医療費控除は医療すべてが対象になるわけではありません。歯科に関して言えば、美容を目的とした治療は対象外です。しかし、虫歯や歯周病などで歯を失うことにより生じる、インプラント治療は、適用対象となります。

インプラント治療にかかった費用の中には、検査、診断料、手術費、調整料、インプラント材料、かぶせたものなどが含まれます。また、通院のためにかかった交通費（公共交通機関。バス、電車での通院が困難な場合のタクシー代）も医療費控除の対象となります。

歯科の治療においては、虫歯の治療費や薬なども適用されますし、他科の治療費や薬代なども適用され、合計して申請できます。

1-3 医療費控除の申請の仕方

医療費控除は確定申告の時に申請します。また、その年の申告期間を過ぎてしまっても、5年前までさかのぼって申告することが可能です。もし、すでにインプラントをされたにも関わらず、この制度を利用しておられない方は、利用されると良いかもしれません。

ただし、申告するには、治療にかかった費用が分かる領収書、レシートなどが必要になります。インプラント治療にかかる際は、必ず、病院でもらうレシート、領収書を保管しておきましょう。交通費を申請されたい方は、レシートの他に、源泉徴収票と印鑑も申請に必要になります。

1-4 還付金の目安

では、インプラントの治療費を医療費控除で申請した場合、どれぐらいの金額が還付されるのでしょうか。次のような計算式があります。

医療費控除額の計算式

1年間の医療費－保険金などの受給額－10万円

※所得額の5％＝医療費控除額（所得金額の合計が200万円以下の場合）

生命保険や医療保険などから保険金を受け取った時は、その金額を医療費から引く必要があります。
※この時点でマイナスになる場合は申請できません。

還付金の目安となる計算式

所得税率×医療費控除額＝還付される所得税の目安

所得に応じて、還付金額が異なってきます。例えば、インプラントの費用が60万円だったとしましょう。医療費控除額は50万円となります。この方の所得金額が600万円だった場合、還付金は10万円です。

つまり、インプラントを50万円で行えたということになります。所得税率は、所得に応じて異なります。

＜所得税率＞

195万円以下：5％
195万～330万円以下：10％
330万～695万円以下：20％
695万～900万円以下：23％
900万を～1800万円以下：33％
1800万円～4000万円以下：40％
4000万円～：45％

所得税率は、所得が多い人ほど高くなりますので、家族の中で所得の高い人がまとめて申告すると良い場合があります。また、還付金は申告後1ヵ月ほどで、指定した口座に振り込まれます。

1-5 インプラントを分割で払った時の控除は？

インプラント治療は、高額となります。そのため、分割で支払われることがあると思います。最近では、クレジットカードで支払うことができる歯科医院も増えています。また、デンタルローンという歯科治療専門のローンもありますので、これらを利用してインプラント費用を支払う場合もあるかもしれません。

このような場合も、医療費控除は適用されます。その際も、領収書が必要になります。また、ローンを利用した場合、医療費控除の申請をする際に添付できるように、契約書の写しを準備されることをおすすめします。

2.インプラント治療の費用

2-1 インプラント治療は保険が効かない

インプラント治療は、検査、診察、手術、材料費、インプラント後の調整費などすべてが自由診療となります。なぜなら、インプラントは、技術や時間、費用も要する治療方法のため、保険でまかなうように国は定めていません。また、失った歯を補う方法には、インプラント以外に入れ歯や、ブリッジといった保険内で出来る治療方法もあるため、保険適用外としています。

2-2 インプラント治療費の目安

実際、インプラントの治療費はどれくらいかかるものなのでしょうか。自由診療なので、歯科医院ごとに自由に設定することができます。大体の相場は1本あたり「30~50万円」とされています。

インプラントの治療を受けるには、身体が健康な状態にあるかなどを検査する必要もありますし、歯の骨に埋め込む治療ですから、材質も良いものでなければなりません。安ければ良いというものではなく、技術力、経験などを考慮して、インプラント治療を受ける歯科医院を選ばれることをおすすめします。

2-3 インプラントのメリット

インプラントは、歯のなくなってしまった所を補填する治療法です。インプラント以外には、「入れ歯」や「ブリッジ」という前後の歯を使用してかぶせるという治療法があります。この入れ歯やブリッジにはないメリットを以下で紹介していきます。

固定されるため、自分の歯のように噛める

インプラントは顎の骨の中に人工の歯根を埋め込みますから、しっかりと固定されます。そのため、固い物も噛むことができるようになるという利点があります。

見た目が良い

インプラントは、他の歯を削ることも入れ歯のようにバネを歯にかけることもありません。かぶせる歯も品質の高い、変色の少ない、自分の本来の自然の歯の色に近い色の歯を入れます。

味覚が変わらない

入れ歯を入れると味覚が分からなくなったという方がおられますが、インプラントは自分の歯と変わらない感覚ですから、食事を美味しく楽しむことができます。

長持ちする

インプラントは、丁寧に手入れをすれば、30年持たせることが可能と言われています。これらのメリットを考えてみた時に、高額治療ではありますが、医療費控除を利用して行うだけの価値がある治療であることが分かります。

3.まとめ

インプラントは医療費控除の適用が可能です。高額な治療だからと迷っておられた方も、この制度を利用して、自分の歯と変わらない美しく噛みやすい歯を手に入れてみてください。

また、すでにインプラントをされた方で、医療費控除を利用されていない方も、5年さかのぼって申請できますから、次の確定申告の際に活用されることをおすすめします。