矯正費用とお支払いプランを確認するための4つのポイント

健康保険が適用されない「自由診療」となることが多い歯列矯正で、大きな気がかりとなるのは、トータルでどのくらい費用がかかるのかということでしょう。

治療費を把握する上でポイントとなるのは、矯正治療に共通するプロセスにかかる費用を知っておくことです。それをベースにして、各治療法別にトータルの費用が決まってきます。

また、一定の条件に該当する場合は、矯正治療が保険診療の対象となることがあります。子どもの矯正では、治療時期や治療内容によって費用が異なるため、相談のタイミングを考える上で参考になるでしょう。

矯正治療に対しては、デンタルローンなどの支払い方法が用意されていることもあります。支払い計画を立てる際には、治療費の総額だけでなく、分割手数料や支払い条件も確認しておきましょう。

※本記事に掲載している自由診療の料金は、2026年時点でEPARK歯科に掲載されている歯科医院の料金情報を参考にしたものです。料金は地域や施術内容、使用する機材、歯科医院の方針等によって異なります。実際の料金については受診予定の歯科医院へご確認ください。

1.矯正にかかる基本的な費用を知っておこう

まず、矯正治療は基本的に保険が適用されないことが多い治療です。これは、自費診療や自由診療と呼ばれ、各歯科医院が決めた治療費に従い、全額が自己負担となります。

各歯科医院によって治療のプロセスは異なりますが、それぞれの過程で費用がかかります。治療の基本的なプロセスは、おおよそ下記のようなものになります。

※2026年時点のEPARK歯科掲載情報を参考に編集部集計

1-1 治療費の基本的な内訳

【治療前】

・相談料（無料から5000円程度）

歯並びの状況やお悩みを聞き、治療法や治療計画についてガイダンスする際の費用です。

・検査料（1万円から5万円程度）

治療法や治療計画をより明確にするために、歯や顔の骨格のレントゲン撮影、CT撮影、噛み合わせの検査などを行います。

・診断料（1万円から5万円程度）

検査結果をもとに、具体的な治療方法やトータルの概算費用、治療期間など、治療プランを説明します。

【治療中】

・各治療装置の基本料（各治療法よる）

上下顎の表側ブラケット矯正では55万～100万円程度とされることがありますが、治療法や治療範囲、材質、難易度等によって費用は大きく異なります。

・調整料（1000円から1万円程度）

定期的な矯正装置の微調整や、治療効果や経過のチェックなどを行います。費用は、治療装置の基本料に含まれる場合もあります。

【治療後】

・保定装置料（3万～6万円程度）

矯正装置を外した後に、リテーナー（歯列が元に戻らないようにするための保定装置）を使用する場合の装置料です。

・メンテナンス料（3000円から1万円程度）

矯正治療が終了した後、年数回の割合で、歯並びのチェックなどを行います。

1-2 矯正治療費トータルの概算

矯正費用は、「治療プロセスとして共通して必要な基本費用＋各治療装置の費用」で概算できます。従って、上記で例として挙げたプロセスでは、治療前に3万円から10万円程度がかかることがあります。

注意したいのは、治療中、治療後の調整料やメンテナンス料です。その回数分が加算される場合、トータルの治療費がどのくらいかかるかを事前に確認しておく必要があります。

一つの目安として、上下顎の表側ブラケット矯正の場合は、90万円から100万円くらいになるとされることがあります。ただし、治療内容や通院回数によって異なるため、余裕を持った支払いプランを立てましょう。

調整料など別払いが基本

治療装置の基本料と、調整料やメンテナンス料は個別の料金設定となっている場合があります。治療費のトータルを見積もり、支払い計画を立てる際には注意が必要です。

治療期間が長くなるほど、その間の調整料が加算される場合があります。治療期間やおおよその総額について、治療前に歯科医師とよく相談することをおすすめします。

トータルの支払い制もある

治療前、治療中、治療後に関わる費用を、トータルで最初に提示してくれる歯科医院もあります。この場合、あらかじめ総費用を確認した上で治療に入るため、調整の回数などによって後から費用が変わるかどうかを把握しやすくなります。支払いプランも立てやすいといえます。

※費用の金額については、歯科医院や治療内容によって異なります。Webサイト上の金額だけで判断せず、実際に治療を受ける歯科医院で見積もりを確認しましょう。

2.保険適用の場合の費用や医療費控除について

冒頭でお伝えしたとおり、矯正治療は基本的に、全額自己負担の自由診療となることが多い治療ですが、保険が適用されるケースもあります。また、治療目的によっては、確定申告で医療費控除の対象となることがあります。

2-1 健康保険が適用される場合の費用

保険が適用されるケース

一般的には保険適用外ですが、保険診療の対象となる場合は主に次のようなケースです。

・厚生労働大臣が定める先天性疾患に罹患
・6歯以上の先天欠如歯がある
・外科手術を伴う顎変形症に罹患

なお、これらの保険適用される矯正歯科治療を行える医療機関は、厚生労働大臣が定める施設基準に適合し、地方厚生局に届け出た保険医療機関に限られます。
また、使用できる装置も限定されています。

治療費は内容や制度区分によって異なる

保険適用となる場合でも、自己負担額は診療内容、入院期間、自己負担割合、高額療養費制度の区分などによって異なります。

また、高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が上限額を超えた場合に、その超えた額が支給される制度です。上限額は年齢や所得区分によって異なるため、最新情報を厚生労働省や加入している公的医療保険で確認しましょう。

2-2 医療費控除の適用について

一定額を超える医療費を支払った場合には、確定申告をすることで、医療費控除を受けられることがあります。ただし、美容目的のみで矯正治療をした場合には、医療費控除の対象とはなりません。

国税庁では、発育段階にある子どもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、年齢や矯正の目的などからみて、社会通念上必要と認められる場合の費用は医療費控除の対象になるとしています。一方、容姿を美化し、または容貌を変えるための歯列矯正の費用は対象外とされています。

下記のようなケースでは、医療費控除の対象となる可能性があります。

・子どもの歯列矯正で、発育段階での治療が必要である場合
・咀嚼や噛み合わせなどに支障がある場合
・年齢や矯正の目的などからみて、歯列矯正が必要と判断される場合

医療費控除の対象になるかどうかは、治療目的や個別の状況によって異なります。必要に応じて、歯科医院で診断書の要否を確認し、税務署や税理士にも相談しましょう。

3.お支払いプランに役立つ主な4つの方法

自由診療で高額になることがある矯正費用ですが、各種の分割払いを利用することで、支払いプランを立てやすくなる場合があります。代表的な方法を4つ紹介します。

もちろん、治療費の総額以外に分割手数料が加算される場合があります。契約前に、金利、手数料、分割回数、総支払額を確認しましょう。

・歯科医院で契約する分割払い

歯科医院によっては、信販会社との契約ではなく、歯科医院と直接分割払いの契約ができるところもあります。医院によって、分割回数や手数料が異なります。手数料なしで分割できる場合もありますが、条件は歯科医院ごとに異なります。

・銀行などの多目的ローン

銀行などの多目的ローンを利用できる場合があります。歯科医院の発行する見積書を提示するなど、審査に時間がかかる場合があり、契約には手間がかかることもあります。金利や条件は金融機関によって異なります。

・デンタルローン

歯科医院で個別に提携している信販会社によるローンです。デンタルローンは歯科治療費を利用目的としたローンで、歯科医院が契約の窓口となる場合があります。分割回数や手数料率は信販会社や契約内容によって異なります。

・クレジットカード払い

自分が持っているクレジットカードに対応している歯科医院であれば、そのクレジットカードの利用限度額や分割回数の規定に従って、分割払いができる場合があります。分割払いやリボ払いでは手数料が高くなることがあるため、総支払額を確認しておきましょう。

4 .大人と子どもの矯正費用の違い

子どもの矯正は、歯や顎の成長を見ながら治療を行える場合があります。矯正治療を年齢別に分けると、主に下記のような3つの時期があり、治療費もそれぞれ変わってきます。

ただし、治療開始時期が早ければ必ず費用が安くなる、治療期間が短くなる、というわけではありません。症例や治療方針によって異なるため、歯科医師に相談しましょう。

 

4-1 3つの時期による費用の違い

・早期の矯正　23万～40万円程度

乳歯歯列期から交換期くらいまでの時期に行う矯正です。永久歯が生えそろうための環境を整える治療が行われる場合があります。装置の種類や治療内容によって費用は異なります。

・交換期の矯正　35万円から60万円程度

永久歯へと歯が生え変わる時期の矯正です。歯や顎の成長を見ながら治療できる場合がありますが、費用は治療範囲や使用する装置によって異なります。

・成人期　「1章」で紹介した目安を参照

永久歯が生えそろった後は、大人と同様の矯正装置が必要になる場合があります。その結果、費用も大人と同様になるケースがあります。「15歳以上」「7番目の歯が生えてきたら」など目安とされることがあります。

4-2 お子様の矯正は早めの相談を検討

子どもの矯正は、成長の状態を確認しながら治療方針を検討することが大切です。早い時期に相談することで、すぐに治療を始めるべきか、経過観察でよいかなどを判断しやすくなります。

矯正するかどうか決めかねている場合でも、まずは歯科医師に相談してみましょう。

5.まとめ

矯正費用は、決して安い出費とはいえません。自由診療では、治療内容や装置、歯科医院によって費用が大きく異なります。

一方で、分割払い、デンタルローン、クレジットカード払いなどを利用できる場合があります。また、条件に該当する場合には健康保険が適用されるケースや、医療費控除の対象となるケースもあります。

矯正治療を検討する際は、治療開始前に、総額、支払い方法、追加費用の有無、保険適用や医療費控除の可能性について確認しておきましょう。

【参考サイト】

・公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」
https://www.jos.gr.jp/facility

・国税庁「歯列を矯正するための費用」
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/08.htm

・厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html

・厚生労働省「地方厚生（支）局」
https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/

・公益社団法人 日本矯正歯科学会
https://www.jos.gr.jp/